【採用担当者向け】リクルートダイレクトスカウトの特徴や他媒体との違いを解説

松坂桃李さんを起用したCMでお馴染みの「リクルートダイレクトスカウト」。

このサービスは、株式会社リクルートが提供しており、元々CAREER CARVERとしてスタートしていましたが、2021年のリブランディングを経て、今の形に進化しました。2023年12月の大規模なリニューアル以降、年齢や性別を基にした検索オプションが撤廃されるなど、人事担当者にとっての使い勝手が大きく変化しました。

この記事では、そんなリクルートダイレクトスカウトの最新の動向に触れつつ、採用担当者の視点からサービスの特徴、料金体系、そして効果的な活用法について詳しく解説します。リクルートダイレクトスカウトがどのように進化してきたのか、そして今後、人事担当者がどのようにこれを最大限に活用できるのかについてをどこよりも詳しくご紹介しております。

ぜひ、この情報を参考にしてみてください。

リクルートダイレクトスカウトとは

リクルートダイレクトスカウトは、その名が示す通り、株式会社リクルートが提供するハイクラス専門のスカウトサービスです。このサービスの起源は2014年に遡り、当初はCAREER CARVER（キャリアカーバー）として知られ、エージェントのみがアクセス可能な媒体でした。しかし、2021年8月に企業向けにも開放され、同時に「リクルートダイレクトスカウト」として新たな媒体名に変わっています。

このサービスの最大の特徴は、ハイクラスの人材を対象としたスカウト機能でしょう。最もよく比較されるサービスはBIZREACHで、両媒体とも基本的に中途採用を中心としているものの、顧問ポジションを求める人材も検索可能です。

また、2023年12月の大幅なリニューアルにより、多くの機能が変更され、これまでの使い勝手に大きな変化がもたらされました。このリニューアルにより、ユーザーはより候補者を検索しやすくなったり、よりアプローチしやすくなったいと、ハイクラス人材のスカウトツールとして更にバージョンアップしているのです。

そのほかのスカウト採用特化媒体については、下の記事で詳しくご紹介していますのでぜひご覧ください。

費用・料金プラン

リクルートダイレクトスカウトの魅力的な点の一つは、初期設定や導入に関する費用が一切かからないことです。

サービスを利用する際の導入費用は完全に無料なので、採用コストが限られているベンチャーや中小企業にとっても非常に嬉しい金額設定になっています。

また、手数料に関しては、実際に採用に至った場合にのみ、成功報酬として理論年収の15%が発生します。このため、低リスクで採用の成果に直結させることができますす。

費用シュミレーション

実際にハイレイヤーとされる人材を採用した場合の費用シュミレーションをご紹介します。

◆年収750万円の人材を採用した場合

同じくハイクラス人材のダイレクトリクルーティングを得意とするビズリーチと比較してみると、ビズリーチでは導入費用としてプラス85万円の費用が発生します。

詳しくは、こちらの記事でご覧ください。

スカウト通数と求人掲載数

スカウト通数・求人掲載数においてもリクルートダイレクトスカウトは上限なく企業のニーズにあせて自由に掲載・送信することができます。

また、スカウトメッセージの文字数は4000文字なので、たくさん自社の想いを伝えたい企業様にも非常におすすめです。

※メッセージのやり取りでは上限数が1000字です。 

リクルートダイレクトスカウトのスカウトの種類と候補者からの見え方

候補者が接点を持つ相手は、採用企業と転職エージェントです。公式サイトでも、登録後は企業やエージェントから直接スカウトが届くと案内されています。採用担当者は、誰が送信者として候補者に向き合うのかを先に決めておきましょう。

• 企業からのスカウト：募集企業の採用担当者が候補者へ直接送る連絡
• エージェントからのスカウト：転職エージェントが保有求人を案内する連絡
• 候補者からの応募：候補者が公開求人を検索し、興味のある求人へ進む経路

候補者側では、レジュメの内容を基にスカウトを受け取り、興味があれば返信してチャットでやり取りします。企業名や求人情報がどう見えるかは送信画面の設定にも関わるため、送信前に候補者向け表示を確認してください。求人票とメッセージで職務内容や選考条件が食い違わないようにすることも重要です。

リクルートダイレクトスカウトのユーザー情報

30代以上のハイレイヤー層が多い

引用元：リクルートダイレクトスカウト公式ページ

リクルートダイレクトスカウトは、そのユーザー層において特に注目されています。2023年8月の時点で、このサービスの登録者の中で年収750万円以上を稼ぐハイクラスのプロフェッショナルが半数を占めているという点が特筆されます。しかし、2023年12月に行われた大規模なサービスリニューアルにより、今後、会員層の変化が予想されます。

この変化の背景には、リクルートが運営する他の求人サービス、例えばリクナビNEXT、タウンワーク、はたらいくなどとの「レジュメ」情報の連携があります。この連携により、これまで以上に幅広い求職者がスカウトの対象になることが期待されています。

また、新規登録者の増加速度も見逃せないポイントです。毎月2万人以上の新しいプロフェッショナルがリクルートダイレクトスカウトに登録しているのです。このような動向は、企業が採用活動を行う上で、多様な人材と出会う機会が増えることを意味しています。

営業などのビジネスサイドを始め幅広い職種での登録がある

リクルートダイレクトスカウトを利用する上で、職種別の登録者の傾向を把握することは重要です。このプラットフォームでは、営業、企画、マーケティング、管理職などのビジネスサイドのプロフェッショナルが目立ちます。これらの職種のプロフェッショナルは、特に多くを占める傾向にあります。

一方、IT分野の専門家、特にエンジニアに関しては、全体的な登録者数がそれほど多くはありません。エンジニアの中でも、Web系よりも業務系やシステム系のエンジニアが多めであることが特徴です。このような分布は、ダイレクトリクルーティングを積極的に行っている企業が、どの職種に焦点を当てるべきかの判断材料となり得ます。

【2024年1月更新】最新リニューアル情報

人事や企業にとって嬉しいリニューアルと、そうではない残念なリニューアルがあります。

まずは、嬉しいリニューアル情報から順にご紹介します。

◯：「経験業種」の項目が消えて職種の表記が詳細になった

リクルートダイレクトスカウトでは、具体的な経験業種を直接選択するオプションは用意されていません。そのかわり、職種カテゴリが細分化されており、例えば営業関連職では、銀行法人営業、証券法人営業、保険法人営業、銀行個人営業などといった具体的な職種を選択できます。このような細かな分類によって、企業はより専門性の高い候補者を見つけやすくなっています。

◯：CSへの求人作成依頼が簡単になった

これまでは求人票の作成にはCSに依頼してから作成までに数週間かかることもありましたが、最新のリニューアルでは管理画面を通じてオンラインで簡単に発注できるようになりました。

◯：14日間の「返信期限」の制限がなくなった

以前は、スカウトを受けた候補者は14日以内に返信しなければスカウトが無効となる「返信期限」が設定されていました。しかし、この制限が撤廃され、スカウトに添付された求人が有効である限り、いつでも返信が可能になりました。

×：現年収と現住所の設定が必須になった

現年収や現住所が採用基準でない場合でも、システム上、これらを検索条件として設定しなければならないという状況です。特に、現住所に関しては最大10箇所までの選択に限定されており、フルリモート勤務のように地理的な制約を設けない場合には、この制限が課題となることがあります。

×：年齢を絞り込むことができなくなった

2023年12月以降、リクルートはユーザーのプライバシー保護と個人データの適切な扱いに重点を置き、年齢での絞り込みを廃止しました。これは、個人の努力では変えられない特性に基づく差別を防ぎ、多様性を尊重するための措置です。特に雇用サービスに関しては、性別、年齢、民族などの特性を理由にした不公正な差別を排除するため、慎重にサービスを提供しています。

例えば、「最終学歴」のような要素も間接的に年齢を示す可能性があり、これによる不公正な差別を防ぐための措置が取られています。

結果として、候補者選定の際に年齢を直接的、間接的に利用することができなくなり、より公平な採用プロセスが実現されています。

×：性別が判断できないようになった

上記のパーソナルデータ指針の変更に伴い、サイト上のユーザープロフィールから性別情報が削除されました。これにより、検索機能でも性別に基づいたフィルタリングが不可能になりました。ただし、候補者が応募を行った後のレジュメでは、性別情報が依然として表示される仕組みになっています。この変更は、性別に基づく偏見を排除し、より平等な雇用機会を提供するための一環として実施されています。

×：A,B,Cでの候補者評価ができなくなった

以前はA、B、Cの評価システムによって候補者を簡単に評価できましたが、最近のアップデートでこの機能が廃止されました。これにより、他のスタッフに対する候補者の評価依頼が少々手間になってしまいました。代わりに、候補者の詳細な評価や意見を共有するためには、コメント機能を活用することが推奨されています。

×：GOLDスカウトが廃止された

以前は書類選考を経てスカウトを送ることができましたが、最新の変更により、面談や面接の確約がなければスカウトを送ることができなくなりました。この変更に伴い、面接確約時に特に有効だった「GOLDスカウト」という機能も廃止されました。これにより、企業は候補者に対してより具体的なコミットメントを提供する必要があるようになりました。

×：海外在住の人材を扱えななくなった

2023年12月のアップデート以降、リクルートダイレクトスカウトでは、海外拠点での勤務を希望する求職者へのサポートや、海外に居住する人材への転職支援サービスは提供されなくなりました。これにより、国内勤務に特化したサービスへと変更がなされ、海外の人材獲得を希望されている企業は利用しづらくなってしまいました。

採用基準を職務要件に落とし込む運用ポイント

年齢や性別に頼らず候補者を探すには、募集職務で必要な能力を検索条件へ分解することが重要です。
厚生労働省の公正採用選考特設サイトは、応募者の基本的人権を尊重し、本人の適性・能力に基づいて採用選考を行うことを基本に掲げています。

まず、任せる業務、期待する成果、必要な知識、経験を具体化しましょう。次に、それぞれを「必須」と「歓迎」に分け、候補者を除外する条件が職務上本当に必要かを採用チームで確認してください。

スカウト後の評価では、面接官ごとの印象だけで判断せず、同じ評価項目と質問を用いると比較しやすくなります。家族・出身地など職務遂行と関係のない情報を判断材料にしないよう徹底してください。

検索条件、スカウト理由、面接評価を一貫した職務要件にひも付けることで、候補者への説明もしやすくなるでしょう。

出典：厚生労働省「公正な採用選考をめざして」 https://kouseisaiyou.mhlw.go.jp/

リクルートダイレクトスカウトの特徴・メリット

候補者の転職意欲が可視化されている

検索で絞り込む段階で、候補者の転職意欲が可視化されているので、転職顕在層やもしくは転職潜在層に分けてアプローチ方法を分けることができます。

幅広いレイヤーの人材が登録している

一応登録者の50%以上が年収600万円以上のハイクラス人材ではありますが、検索条件では200万円〜5000万円の中で指定することができるので、ジュニア層からCXOレイヤーまで幅広い人材を探すことができます。

CSV出力ができ、レポートにまとめやすい

各求人に対して、送信されたスカウトの総数、受け取った返信の総数、そして返信率が明確に表示される機能があります。さらに、これらのデータは特定の期間に絞って分析することも可能です。

なので、採用の進捗や歩留まりをレポートに落として確認しやすく、採用活動をより効果的に進めることができます。

新規会員登録数が非常に多い

業界最大級の登録者のリクルートダイレクトスカウトですが、毎月2万人の新規登録者が増えており、常に新しい人材の中から探すことができます。

スカウトメッセージのテンプレートを設定することができる

求人やポジションごとにスカウトテンプレートを分けて登録することができるので、ターゲットに合わせてより返信の見込めるメッセージを送ることができます。

候補者に未読通知が自動で行われる

直接のリマインド機能は設けられていませんが、未読のメッセージが存在する場合、その求職者に自動で未読通知メールが送られます。この通知は1日に2回行われ、正午頃には前日の18:00から当日の12:00までに受信された未読メッセージが、夕方18:00頃には当日の12:00から18:00までに受信された未読メッセージが対象となります。

採用側から見たリクルートダイレクトスカウトの強み

採用側の強みは、候補者からの応募を待つだけでなく、要件に合う人材へ企業から接点をつくれる点です。公式の企業向けサイトでは、レジュメと採用要件をAIが分析し、合う可能性の高い候補者を自動でレコメンドする仕組みも案内されています。候補者を選ぶ基準は、採用チームであらかじめ決めておきましょう。

• 採用要件に近い候補者を探し、企業から直接アプローチできる
• 候補者のレジュメと要件を照らし合わせて優先順位を付けやすい
• 幅広い年齢・年収・職種の候補者との接点を検討できる

ただし、候補者の推薦やスカウト送信が採用を保証するわけではありません。検索条件の設計と個別性のあるスカウト文面をセットで運用しましょう。返信後の連絡速度や面談内容も、候補者体験を左右します。

リクルートダイレクトスカウトのデメリット

業種の選択ができないため検索が少し面倒

一般的な法人営業職の選択が求められる際にも、具体的にはIT法人営業、製造業法人営業、医療機器法人営業、金融業法人営業、保険法人営業など、多岐にわたる専門分野の職種を個別に選択する必要があります。

登録者のレジュメが薄い場合がある

BIZREACHとは違い、このプラットフォームではユーザー登録に審査がないため、多くの登録者のプロフィールが比較的簡潔になっています。また、プロフィール作成の際、簡単な選択肢による自動作成機能を使用するユーザーが多いのも、その一因です。

スカウト後の面談を省くことができない

以前は書類選考のみのプロセスも許容されていましたが、現行のシステムでは、候補者との面談や採用に関する面接が必要となっています。

リクルートダイレクトスカウトへの登録が勤務先にバレる可能性と企業側の配慮

求職者が「勤務先に登録がバレるのでは」と不安を感じる場面では、採用担当者が公開範囲を推測で断言しないことが大切です。候補者向けの画面や設定は変更される場合があるため、質問を受けたら公式ヘルプで現在の設定方法を確認してもらいましょう。

• 候補者の情報を閲覧できる担当者を採用業務の必要範囲に限定する
• 取得した連絡先や職歴を選考以外の目的へ転用しない
• 社内共有時は候補者本人の同意範囲と共有先を確認する

企業側では、閲覧権限と情報の利用目的を明確にする必要があります。現職企業や関係者へ転職活動の事実を伝える行為は避けてください。候補者情報は慎重に扱い、不要になった情報の管理方法も社内で統一しましょう。

よくある質問

最後に、リクルートダイレクトスカウトを検討している企業の方からよくいただく質問について、いくつかご紹介いたします。

リクルートエージェントと比べてどちらがおすすめですか？

リクルートダイレクトスカウトとリクルートエージェントの違いは「工数の多さ」と「候補者との接点の量」です。

リクルートダイレクトスカウトは、求人票を作成したり、候補者を検索してスカウト文章を作成/送付したりする工数がありますが、企業側から積極的に候補者にアプローチをすることができます。一方で、リルートエージェントはエージェントと一緒に採用要件の確認をした後は、候補者の推薦が来るのを待つのみです。そのため、工数はほとんどかかりませんが、候補者との接点は少なくなってしまいます。

自社のリソースや採用期間、並行して行っている他の採用手法の特性などとも照らし合わせながら、都合の良い方を選ぶことをおすすめします。

導入まではどのくらい時間がかかりますか？

お申し込みから、約2週間で運用を開始することができます。お申し込みから利用開始までの具体的なフローは以下の通りです。

1. お申し込み
2. 申込書発行
3. リクルート担当とのキックオフミーティング（※任意）
4. 求人情報登録
5. スカウト文面登録
6. ご利用スタート

※導入企業側で時間がかかってしまった場合は、2週間以上要する可能性があります。

月にどれくらい新しい登録者がいますか？

毎月、約2万人登録者が増えています。

よっぽど採用要件を絞っていない場合は、候補者が枯渇することを心配せずにスカウトを送付することができます。

応募方法と書類選考通過率の考え方

候補者の主な接点は、求人を探して応募する経路と、企業・エージェントから届いたスカウトへ返信する経路です。採用担当者は経路を混同せず、応募後の案内をそろえてください。

1. 応募またはスカウト返信を受け付ける
2. レジュメと募集要件を照合する
3. 次の選考内容と日程を候補者へ案内する
4. 面談・面接の評価を共通基準で記録する

書類選考通過率には、全求人に共通する公式の一律値はありません。職種や要件、応募経路で母集団が異なるためです。応募数に対する通過数と、スカウト返信数に対する通過数を分けて確認しましょう。母数が少ない段階の比率だけで良否を決めず、不通過理由も併せて見ると、要件や求人票の改善につなげやすくなります。

まとめ

リクルートダイレクトスカウトは、これまでに数回リニューアルをしつつ、CMなどの広告戦略にも力を入れているため会員数も増加しており、これからも使いやすい採用媒体として期待できます。ただし、年齢や性別などの特定条件での絞り込みができないなど、法的な基準に則った運営方針により、もしかするとピンポイントで理想の採用ターゲットを見つけるのに時間かかる場合があります。

ただ、国内における人材業界トップのリクルート社が提供しているサービスなので、これからもユーザーの声を反映しながらより良いサービスになっていくと思います。

ただ、それでも導入リスクが全くない訳ではありません。

ダイレクトリクルーティングの導入に迷っている方は、ぜひ弊社の無料相談にお越しください。

• そもそも貴社がリクルートダイレクトスカウトを導入するべきなのか
• 現在利用している採用媒体の活用方法
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