【2024年11月最新】Wantedly(ウォンテッドリー)の掲載料金はいくら?企業ごとのおすすめプランや活用のコツを完全解説

給与や福利厚生などの条件ではなく、企業のビジョンやメンバーの考え方などを重視し、「想い」で企業と求職者のマッチングをする採用プラットフォームWantedly(ウォンテッドリー)」。

近年、会社のカルチャーや理念に共感することを重視する若者が増加していることから、カルチャーやビジョンを訴求しやすい媒体であるWantedlyを導入する企業が急増しています。(執筆当時2024年9月時点で42,000社)

しかし、Wantedlyはビジョンマッチングに特化している一方で採用にかかる工数が多く、費用対効果がわかりづらいという声もあります。実際、採用にかかるコスト「工数に見合う成果が期待できるか?」といった、料金についての疑問をお持ちの担当者様も多いのではないでしょうか?

そこで今回は、Wantedlyの最新掲載料金や職種別の採用コスト、他の採用媒体との比較などをご紹介します。Wantedlyの利用をおすすめしたい企業の特徴なども解説していますので、ぜひ最後までご覧ください!

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目次

2024年11月最新|Wantedly(ウォンテッドリー)の料金/プラン

基本3プランの特徴と料金表

Wantedly掲載料金11月改訂版
上記は2024年11月時点でのプラン・料金でございます

Wantedlyには「ライトプラン」「スタンダードプラン」「プレミアムプラン」の3つの料金プランがあります。

主な違いは「ダイレクトスカウト(スカウトメール)の送信数」と「管理画面の利用可能人数」の2点です。ライトプランでは募集記事の掲載しかできないため、スカウトを利用したい場合は必然的にスタンダードプランやプレミアムプランを利用する必要があります。※オプションでスカウト通数を追加することも可能です。

どのプランも募集記事数や応募者数には制限がなく、採用が決定した際の成功報酬もないので固定の月額費用を払っていれば追加料金なしで半永久的に募集を続けることができます

企業のニーズに合わせたオプションプランと料金表

Wantedlyのオプションメニューの料金プラン9月最新版

また、採用効率を向上させたい方には、Wantedlyの追加オプションを検討してみることをおすすめします。例えば、幅広い層にリーチできるfacebook広告やX(Twitter)広告は、Wantedly以外のユーザーに対しても認知を広げたい企業に効果的です。

記事の制作リソースがなかったり、募集記事に利用できるような綺麗な公式写真がない場合は、プロのライターやカメラマンに依頼することも可能です

ただ、Wantedlyのオプションとして依頼すると、品質は担保されるものの一般的な相場より高くなってしまうので、一度弊社のようなWantedlyのパートナー企業にご相談することをおすすめします。

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上記の他にも、細かなオプションやキャンペーンがございますので、より詳細な料金が知りたい方は下記のボタンからWantedly公式の料金資料をダウンロードしてみてください。

Wantedly(ウォンテッドリー)のコスト面において嬉しいポイント

次は、Wantedlyを利用することによって他媒体と比較して「コスト面において嬉しいポイントやメリット」をご紹介します。

他媒体と比較して圧倒的に低価格

後の「Wantedlyと他媒体との比較」の項目にてより詳しくご紹介していますが、Wantedlyは他の媒体に比べて有料プランでも月額5万円〜利用できるという圧倒的な価格の安さが特徴です。

5万円のプランでも、募集記事やストーリー記事はいくらでも作成することができ、運用方法によってはハイレイヤーの採用もできます。つまり、例えば他の採用媒体だと成果報酬も含めて平均100万円程度かかってしまう職種でも、Wantedlyを利用して半年で採用できたら半分以上コストを削減して採用することができるのです

ただ、5万円のプランだとスカウトが送れないのでスカウトを送る場合は最低でも72万円以上の費用が必要になります。ですが、それでも他媒体と比較すると非常に低価格で利用することができます。

Wantedlyを含む他のスカウト媒体につきましては、下の記事で詳しくご紹介していますのでぜひご覧ください。

記事の掲載数に制限がなく、修正や更新も簡単

一般的な求人広告媒体や採用プラットフォームでは、「1求人〇〇円」もしくは「契約期間内で〇〇本まで」と記事の掲載数に上限があり、募集ポジションが増える場合は追加料金が発生する場合が多いです。

しかし、Wantedlyは契約期間中であれば記事の掲載数に制限がありません。募集ポシジョンが増える際に求人を追加するのはもちろん「訴求文言の反応を検証するために、1ポジションにおいて複数記事を掲載・更新する」ことも可能です。

複数の求人を追加料金なしで掲載することができることによって、自社への採用ノウハウも蓄積される上に認知を広げるチャンスにもなります。

追加料金なしで上位表示が可能

Wantedlyでは、追加料金なしで求人をランキング上位に表示させることが可能です。

他の採用媒体ではサイト内で上位表示をするにはスポンサー料などの追加料金が必要になることが多いのですが、Wantedlyはユーザーの利便性を高めるために、課金額ではなく独自のアルゴリズムに則って上位表示がされるようになっています。

つまり、Wantedlyの特性を理解してアルゴリズムを意識した求人を作成すれば、より露出を高めて応募を集めることができるのです。

採用サイトの代わりにもなるので大幅なコストカットにつながる

Wantedlyの会社ページのイメージ画像

Wantedlyは、以下の2つの理由から“優秀な採用サイト”としても活用することができます

  1. 会社ページを簡単かつ見やすく作成することができる
  2. WantedlyのドメインがSEOにおいて非常に強い

まず、Wantedlyには「会社ページ」があり、項目やレイアウトはすでに決まっています。

このページでは、自社が大切にしているビジョンや社員の人物像、メンバープロフィール、広報ブログを一括で紹介することができます。通常の採用サイトにおいて必要な情報をすべて盛り込める上に見やすいデザインなので非常に活用しやすいです。

また、Wantedlyのドメイン(wantedly.com)は検索結果の順位=SEOにおける評価が高く、Wantedly内で作成したページは検索結果の上位に表示されやすくなります。例えば、「自社名 採用」と検索した場合、自社のドメイン力が相当強くない限り、自社のコーポレートサイトの下にWantedlyのページが表示され、自社に興味を持った候補者に発見してもらうことができます。

Wantedly(ウォンテッドリー)の費用対効果とは?採用までの平均期間とコスト

ここからは、弊社がこれまで非常に多くの企業様の支援をしてきた中で集計した20万件以上の採用データをもとに、Wantedlyを利用した際の平均採用期間年間コストを職種別でご紹介します。

職種別!一般的な平均採用期間とコスト

インターン・新卒

  • 平均採用期間:インターン 1〜3ヶ月/新卒 約半年
  • 採用コスト:インターン 10〜60万円/新卒 30〜60万円

Wantedlyは、新卒や中途中心の採用プラットフォームだと思われていますが、2023年11月時点で学生のユーザーが5.3万人もおりビジネスや働くこと自体に積極的で情報感度の高い学生が多く登録しています。そして、学生の半数以上がGMARCH以上という高学歴な学生なので、学歴を重視した採用を行う企業にもおすすめです。

また、インターンや新卒は自然応募も合わせて母集団形成がかなりしやすいので、採用人数に上限がなければ採用人数を増やしながら一人当たりの採用単価を上記に記載されている一般的な採用単価より抑えられる可能性もあります。

Wantedlyを活用した新卒採用については、こちらの記事でさらに詳しくご紹介していますのでぜひご覧ください。

営業

  • 平均採用期間:1ヶ月〜半年
  • 採用コスト:10〜60万円

Wantedlyは、登録者の職種のうちセールスやコンサルタントなどの営業人材が全体の約1/3を占めており、非常に営業職の採用がしやすい媒体です。どのレイヤーを狙うのか、そもそも自社がどんな領域で事業を展開しているのかにもよりますが、ビジョンの訴求が的確にできると自然流入経由の採用も非常に可能性が高いです。

また、営業は比較的母集団形成がしやすく、多少ニッチな領域でも比較的短期間で採用することができます。

エンジニア

  • 平均採用期間:3ヶ月〜1年
  • 採用コスト:30〜108万円

Wantedlyは、登録者の職種のうち約30%がITエンジニアです。求人倍率が15倍と言われるエンジニア採用ですが、Wantedlyを利用してエンジニア採用をするにあたってのメリットは「ビジョンやカルチャーで訴求できること」。

Wantedlyの特性をうまく活かすことによって、弊社ではIT受託企業にて年間20名(採用単価5万円)の採用に成功、母集団が50名しかいない専門的な職種においてスカウト返信率48%、3ヶ月で採用成功などの結果を出すことができています。

PMなどのハイレイヤー人材

  • 平均採用期間:3ヶ月〜半年
  • 採用コスト:30〜108万円

Wantedlyは、登録者のうち30代以上が60%を占めておりマネージャーや中間管理職のレイヤーの人材も多く登録しています。このレイヤーの人はエンジニア同様そもそもの母集団が少ないので採用に難航しがちですが、Wantedlyを利用して適切にアプローチし、選考を行うことで短期間での採用確率を高めることができます。Wantedlyならではのストーリー記事やカジュアル面談を通して経営者の想いを発信し、採用成功に繋げましょう。

Wantedly(ウォンテッドリー)と他媒体との比較

Wantedlyと他の一般的な採用媒体を比較してみると、以下の通りになります。

Wantedlyと他媒体との特徴比較表

Wantedly

・メリット:「共感」をもとに、熱量の高い人材を採用できる。

・デメリット:運用に一定の工数がかかる

・料金:ミニマムのプランで5万円/〜月

クリック課金型掲載媒体 I 

  • メリット:求人掲載数が多く、流入数も多い
  • ネームバリューがない企業は見つけてもらいづらい
  • 料金:初期費用は大体の場合が不要で、成果報酬で費用が発生する

掲載型媒体 B

  • メリット:自社の採用ターゲットに合ったデータベースにアプローチできる
  • デメリット:条件マッチングなので、志望度が低い人からも応募が来てしまう
  • 料金(相場):初期費用50万円+成果報酬(固定料金で60万円)

人材紹介

  • メリット:要件に合った人材を紹介してもらえる
  • デメリット:紹介してもらえるかどうかが確実ではない
  • 料金(相場):年収400万円の人材で30%だと120万円

Wantedlyは、採用プラットフォームとして「共感」を重視した特長を持っています。他の求人サイトとは異なる点として、「採用ホームページとしての活用」「カジュアル面談への展開」など、ニーズに合わせて柔軟に活用できます。これにより、企業の採用力向上に寄与することが期待できます。

料金は月額5万円からと手頃であり、予算の制約があっても利用しやすい媒体です。特に20代~30代のユーザーが多いため、優れた若手人材を探している企業にとって、Wantedlyは非常に有用なツールです。

自社の採用予算、ターゲット、採用に避ける人的リソースなども考えた上で採用手法を選択しましょう。

Wantedly(ウォンテッドリー)の特徴とメリット

それでは、Wantedlyの特徴・強みとメリットについて、改めて解説していきます。

給与の記載がNGなので条件面で他社に負けることが少ない

Wantedlyの最大の特徴は「給与の記載ができない」という点。

ただただ年収を記載する欄がないだけではなく「高収入」や「稼げる」などのワードが含まれているだけで募集記事が公開停止になってしまうほど厳しくチェックされています。

そのため、候補者は年収ではなく自社のビジョンや事業内容に興味を持って応募しており、グリップをしっかりと掴めていれば条件面で他社に負けることが非常に起きづらい媒体です。

カジュアルに会うことができる

カジュアル面談」とは、選考プロセスの前に求職者と社員がカジュアルに会い、お互いの興味や情報を交換する面談です。

従来の”面接”とは異なり、企業が一方的に質問して評価をするのではなく、双方が自由に質問し合い、お互いの関心を引き出します。

近年、多くの企業がカジュアル面談を取り入れており、そこでのやりとりを通じて求職者が企業の魅力を知り、志望度が高まるケースも少なくありません。

Wantedlyのカジュアル面談については、下の記事で詳しくご紹介しています。

ストーリー機能がある

「ストーリー」は、募集記事では伝えきれない会社や組織の魅力を発信する、いわば「ブログ」のような機能です。

ストーリーは書くテーマの自由度が高いため活用することで、さまざまなコンテンツを作成することができ、情報発信の幅を広げたり、会社や社員のファンを増やしたりすることができます。

ミスマッチが少ない

採用ミスマッチは、企業と候補者のニーズやイメージにズレが生じる場合に起こります。具体的には、「候補者が企業に対して抱くイメージ」と「実際の企業の姿」との間に差がある場合や、「企業が候補者に期待するパフォーマンス」と「候補者のスキルや性格」とのギャップがある場合に顕著になります。しかし、Wantedlyは給与などの条件ではなく「共感」でのマッチングを基盤としているため、入社後に大きなギャップが生じることが少ないのです。

返信率の高いスカウト(ダイレクトリクルーティング)機能

Wantedlyのスカウト数値の画像

Wantedly(ウォンテッドリー)では、アクティブな候補者が優先的に選出されるため、自社ニーズにマッチした人材を見つけやすくなっています。そして、アクティブ=「転職意欲の高い人材」にアプローチできるため、返信率は他社媒体と比較しても非常に高く、平均返信率は約20%にも達します。

Wantedlyのスカウトについては下の記事で職種別のテンプレートを用いてコツをご紹介しています。

Wantedlyのデメリット

一定の工数がかかる

Wantedlyは多岐にわたるコンテンツを持っているため、企業が積極的に動けば動くほど注目を集めますが、その逆もまた然りです。つまり、積極的に活動しないと十分な反応を得ることが難しいと言えます。そのため、採用を成功に導くためには、企業自身が積極的に活動することが肝要です。

運用を怠ると、応募数だけでなく採用自体も困難になります。運用や更新については、少なくとも月に1度の頻度で行うことが推奨されます。積極的な運用が採用成功に直結する重要なポイントと言えます。

採用ブランディングを行う必要がある

候補者はWantedlyに「興味がある」という姿勢で応募してくることが一般的です。Wantedlyでは給与や福利厚生などの詳細を掲載することはできないため、会社ページやストーリーなどの広報機能を活用して採用ブランディングを行うことで、より自社にマッチする「有効人材」からの応募を集めることができます。

自社が採用したいターゲットの志向性やレイヤー、自社が持ちうる強みや環境、業務内容を整理して「“候補者にとって”魅力的な企業文化や将来像」を伝え、候補者からの共感を生むことが大切です。

Wantedlyの掲載までの流れ

Wantedlyでの求人掲載の基本的な手順は以下の通りです。

  1. 電話、メール、専用フォームなどを通じて問い合わせる
  2. 打ち合わせを行い、採用プランを決定する
  3. 求人を掲載する

Wantedlyでは一般的な求人サイトと異なり、利用プランを選んで契約したら、そこから自由に求人を掲載できます。オプションプランを選んでいなければ、写真撮影をしたり取材を受けたりする手間もないので、自社で求人票やブログを作成でき、申し込みから1週間程度で掲載しはじめることができます

ただし、Wantedlyは共感を重視するサービスなので、給与などの条件面の記載をしているとすぐに求人の掲載が停止されてしまいます。Wantedly独自の規約をきちんと理解した上でペナルティを受けないよう、注意してください。

Wantedlyがおすすめな企業

Wantedlyの求人掲載は、次のような企業に最適です。

  1. 採用サイトとして活用したい企業
  2. ブログなどの広報コンテンツの発信用をしたい企業
  3. 社内の雰囲気や従業員の様子を伝えたい企業
  4. 自社の理念や事業に共感を重視する企業

ただし、これらは推奨事項であり、全ての企業に当てはまるわけではありません。自社のニーズや採用方針に最適かどうかをしっかりと検討することが大切です。

採用事例

採用リブランディングにより有効応募が10%→70%に増加

課題

募集記事もストーリーコンテンツも定期的に更新しているのに、採用ターゲット以外からしか応募が来ず「ターゲットに刺さる訴求の発信」に苦戦している。

正社員用(事業責任者レベル)の募集記事にもインターンや若手からの応募があり、正社員の有効応募は10%程度であった。

◆施策

狙っているレイヤーよりも若手向けの訴求になっていたため、下記項目などにおいて施策を実行した

  • 募集記事のタイトル/文言を修正
  • スカウト文章内において取り扱う案件やキャリアについて記載
  • ストーリーコンテンツをインターン向けのものから正社員向けのものに

即戦力RPOによる採用支援の事例はコチラ

まとめ

積極的な記事作成などを実施すれば、どの求人媒体よりも費用対効果の高い採用が叶うWantedly。一方「そこまでの採用ノウハウがない」「リソースが足りない」という課題にぶつかる企業も少なくないでしょう。

そこで活用すべきサービスが「Wantedlyの運用代行

Wantedly公式パートナーである弊社が運営する「即戦力RPO」では、記事制作などのコンテンツ制作代行はもちろん、Wantedly SEOをハックし、求人を上位表示させる施策などを用いて採用活動を支援しています。

「自社とWantedlyの相性が良いのか分からない」

「Wantedlyを利用しているが効果が出ていない」

など、Wantedlyにおいてお悩みをお持ちの方は、お気軽に一度ご相談ください。

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返信率30%超えのスカウト代行

安くて高品質な採用コンテンツ制作

▼無理な営業はございません!▼

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この記事の監修者

井上愛海のアバター 井上愛海 株式会社ミギナナメウエ 執行役員

2022年9月東京大学大学院在籍中に株式会社ミギナナメウエの執行役員に就任。
即戦力RPO事業の事業部長を担い、これまでに150社以上の採用支援に携わる。
【以下実績】
・シリーズBのスタートアップ企業の20名のエンジニア組織を40名まで拡大
・CTO、PM、メンバークラスを採用しゼロからのエンジニア組織を立ち上げに成功

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