採用活動にTikTokは効果的?成功事例や炎上リスクについて解説

近年採用手法の多様化に伴い、TikTokで採用活動を行う企業も増えてきています。特に若手やZ世代の採用をしようと思っている企業なら、TikTokの導入を一度は考えたことがあるのではないでしょうか?。

そこで本記事では採用活動におけるTikTokの運用方法を、成功事例と合わせて紹介していきます。

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目次

Tiktokと他のSNSの違い

2017年に日本でも利用が開始されたTikTokは、従来のSNSと比較してユーザーの属性やコンテンツの特徴に大きな違いがあります。

SNS特徴ユーザー数年齢層
TikTokショート動画が中心1,700万10代~20代
X(旧Twitter)文字によるコンテンツが中心4,500万20代~40代
YouTubeロング・ショート動画のコンテンツが中心7,000万10代~50代
Facebookテキスト・画像によるコンテンツが中心2,600万30代~50代
Instagram画像によるコンテンツが中心3,300万10代~30代

上記の表からもわかるように、若手世代、Z世代と呼ばれる10代~20代のユーザーが多いこともTikTokの特徴の一つです。

採用活動でTikTokを利用するのであれば、各SNSの違いを把握しておきましょう。

TikTokの強み

若手世代の利用者が多いことと動画系の媒体であることが最大の強みです。ショート動画がメインコンテンツのため、空き時間やふとした暇な時間でつい見てしまうユーザーへ情報を発信できることが強みでしょう。

TikTokの弱み

コンテンツにオリジナリティや面白さがないと、求職者に届かず埋もれてしまうという弱みもあります。毎日多くのショート動画が投稿されるTikTokでは、いかに求職者の目に留まるかがとても重要です。

採用活動でTikTokを運用するのであれば、トレンドや市場の移り変わりを調査し、求職者の目を引くコンテンツを更新していくことが大切です。

TikTokで採用できるターゲット層

比較的若い世代の利用者が多いTikTokは、総じて「若手」「第二新卒」などの層の採用と相性が抜群です。

それぞれ細かく、各ターゲットごとにポイントを解説していきます。

第二新卒の採用

第二新卒とは、新卒入社後3~4年目の人たちです。

TikTokの利用者の中に20代が多いことからも、ポテンシャル層である第二新卒にアプローチするのがおすすめです。

Z世代の採用

Z世代の採用成功ともTikTokの相性は抜群です。Z世代とは現在13歳~29歳前後の人たちを指し、別名「デジタルネイティブ・SNSネイティブ世代」とも言われているのです。

参考:株式会社野村総合研究所Z世代

Z世代が採用ターゲットである場合は、TikTokがかなり有効な採用手段になるでしょう。

IT領域に興味がある層の採用

IT領域に興味を持っている層もtiktok採用で狙いやすいターゲットです。トレンドやガジェット、SNSなどIT領域に興味を持っている層であれば、年齢問わずTikTokを利用しているケースが多いためです。

IT企業やWebサービスにまつわる事業を展開している企業は、採用活動にTikTokを組み込んでみるとフィットしやすいでしょう。

TikTokで採用活動を行うメリット

TikTokは、採用活動を行う上で様々なメリットが存在します。それぞれどんなメリットがあるのか、詳しく解説していきます。

無料で利用できる

採用活動の際に人材紹介や求人広告を使用する場合、ほとんど確実に費用がかかります。

一方でTikTokの利用自体には費用がかからないため、運用をうまくできれば採用活動費用を大幅に抑えられる可能性があります。

拡散性が高い

TikTokでは一度バズった動画は多くのユーザーに表示されます。また画面上に「共有」ボタンがあるため、視聴者同士の間で拡散されることも多く、一つのコンテンツが多くの人に閲覧されやすい仕様になっています。

採用活動の成功事例が多い

すでにTikTokで採用活動を成功させている企業も多いため、参考事例などが多いことも嬉しいポイント。

これからTikTokで採用活動を開始しようと思っている企業は、すでに成功している企業の事例を真似するところから始めてみても良いでしょう。

動画で魅力を発信できる

TikTok最大のメリットは、ショート動画で自社のコンテンツを発信できることです。採用の主な手法である求人広告は文字中心の訴求である一方、TikTokは動画で企業の魅力を発信できます。

より直感的、ビジュアル的に訴えかけることができるので、より自社の魅力を印象深く伝えることができるでしょう。

TikTokで採用活動を行う際の注意点

若手世代を対象とした採用活動と相性が良いTikTokですが、運用には注意が必要です。

これからTikTokを採用活動で利用しようと思っている企業は、事前に把握しておくようにしましょう。

炎上などのリスク回避

採用活動でTikTokを利用するのであれば、予想される炎上リスクを事前に考え、回避するよう努めましょう。

【予想される炎上リスク】

  • 企業ブランド・イメージとの乖離
  • 強制的な社員の参加
  • 既存フォーマットの丸パクリ
  • 男装女卑など

ブランドイメージとかけ離れたコンテンツはもちろん避けるべきですが、動画にメンバークラスの社員を起用する場合は、強制的に参加させないようにしましょう。採用向けTikTokの炎上コメントの多くは「社員がかわいそう」といった内容が大半を占めているからです。

また、すでに成功している企業の事例を参考にすることは良いですが、丸パクリだと「あそこの企業のパクリだ」とコメント欄が荒れることがあるので注意してください。

一度公開した動画は原則消えない

TikTokで公開した動画は、たとえ企業が削除しても誰かがスクショを撮っていたり、保存していたりする可能性があるので、完全には消せないと考えた方がいいです。

採用活動において適切な動画であるかどうか、慎重に検討してからアップロードをするようにしましょう。

社員の意見を尊重する

最も回避すべきことは、出演を希望しない社員を動画に起用することです。若手向けの採用活動において、自社の若手社員を起用することは効果的ではありますが、本人が嫌がってるのに出演を強要するとその社員が退職してしまう可能性もあります。

多くの場合、本人がいやいや動画に出ていることがわかるため、コメント欄には「この会社には入りたくない」「事前にブラックであることがわかる」といったコメントが集まってしまうのです。

TikTokを用いた採用活動の成功事例

すでにTikTokを用いた採用活動で成功を収めている企業も多いです。

いくつか事例を紹介していくので、ぜひ参考にしてみてください。

成功事例1:株式会社三和交通

企業名株式会社三和交通
事業内容一般乗用旅客自動車運送事業(ハイヤー・タクシー)
設立1965年
資本金2,000万円

三和交通は積極的に「踊ってみた」動画や、バズっている音楽に合わせた動画を中心に発信しています。いずれの動画にも三和交通のおじさんと称されるベテラン社員が登場し、積極的に取り組んでいる様子から、コメント欄では「上司の積極性がすばらしい」など、反響を集め多くの再生数を記録している良い事例と言えるでしょう。

成功事例2:ライソン株式会社

企業名ライソン株式会社
事業内容自社ブランド製品の企画・開発・販売
設立1991年
資本金2,500万円

ライソンのTikTokでは、社員がオフィスで美味しいおつまみを作ってお酒を飲んだり、朝食にフレンチトーストを作ったりと、好き放題しているシーンが目立ちます。それに合わせ、先輩社員がツッコミを入れたりと、和気あいあいな雰囲気が伝わり、認知度も拡大。採用活動において重要となる認知度を大きく向上させた事例です。

成功事例3:わかさ生活

企業名株式会社わかさ生活
事業内容サプリメントおよび化粧品の商品企画及び研究開発、販売/書籍の出版およびキャラクターグッズの企画、販売
設立1998年
資本金1,000万円

ブルーベリーのサプリメントで一斉を風靡したわかさ生活も、TikTokを効果的に活用し採用活動を行っています。よくネット見かけるおふざけ動画を全力で広報社員が行うのがわかさ生活のスタイル。ただしその中にも、目の錯覚やトリックを利用した、わかさ生活ならではのコンテンツがうまく機能している良い事例と言えます。

Tiktokを活用して採用を成功させるポイント

TikTokを採用活動で運用するのであれば、ただ流行りの動画を真似するのではなく、計画的にコンテンツを企画して運用する必要があります。

応募までの導線設計をきちんと行う

まず最初のポイントは、動画を見た求職者が、どのように応募までたどり着くのか導線設計を行うことです。本来TikTokはSNSであり、採用活動で運用する際は明確に応募までの動線を張り巡らせておくことが重要となります。

ただ自社の伝えたいことを伝えるのではなく、想定するターゲットから逆算して発信する内容を決めるとよいでしょう。

想定されるターゲット(求職者)訴求内容
年収が低くて困っている月給の高さ・賞与の多さ
ワークライフバランスが保てない休暇制度・残業の少なさ
人間関係が悪い社内の雰囲気・社員紹介

企画から運用までのスケジュールを管理する

むやみにだらだらとTikTokを運用していても採用活動はうまくいきません。、利用開始前に大枠のスケジュールを立てるとよいでしょう。

【運用スケジュール】

  1. TikTokアカウントの開設
  2. バズりそうなコンテンツを作る
  3. 求職者に認知してもらう
  4. 採用関連のコンテンツを強化

いきなり採用情報のみを発信しても再生数を獲得することは難しいでしょう。そのためまずは会社のTikTokアカウントを認知してもらい、話題を作るためにもバズりを狙うことが大切。その後採用に関する情報を公開していくことで、徐々に応募者も増えてきます。

流行しているコンテンツを把握する

TikTokは若い世代が利用しているため、トレンドの変化が特に激しいSNSです。つい先月まで流行していたものも、翌月から見かけなくなるケースも珍しくありません。

ただむやみにバズっているコンテンツを真似するだけでは採用活動は成功しませんが、ある程度の流行を取り入れたり、自社風にアレンジするのもいいでしょう。

TikTokの運用代行サービスを利用する

もしも自社でTikTokを運用するノウハウがなければ、運用を代行してくれる会社を探すことも一つの手段です。「自社のブランディングを保ったままバズらせるにはどんなコンテンツがいいのか?」「最新のアルゴリズムについていけない…」などの課題がある場合は知見のある代行業者に依頼するのもひとつの手です。

TikTokの運用会社を検討する場合、以下の項目で比較し自社と合うものを選ぶとよいです。

【比較基準】

  • 金額
  • 経験と実績
  • 担当者の専門性・知識
  • クライアントの業種・規模
  • サポート内容
  • サポート期間
  • コミュニケーションの速さ・質
  • 口コミ・評判

社員の意思を尊重し、TikTokで採用活動を始めよう

これから採用活動にTikTokを導入しようと思っている企業は、社員の意思を尊重しつつ効果的なコンテンツを作ると良いでしょう。成功事例の多くは経営層や重役自らが登場していたり、その企業でしか発信できない内容やオリジナリティがあったりと、いくつかの共通点があります。

若い世代の採用を強化を考えている場合、TikTokをはじめとした各種SNSは非常に相性の良い手段です。ぜひこの記事を参考に社内で協議し、まずは企業用アカウントを開設してみてください。

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この記事を書いた人

井上愛海のアバター 井上愛海 株式会社ミギナナメウエ 執行役員

2022年9月東京大学大学院在籍中に株式会社ミギナナメウエの執行役員に就任。
即戦力RPO事業の事業責任者を担い、これまでに80社以上の採用支援に携わる。
【以下実績】
・シリーズBのスタートアップ企業の20名のエンジニア組織を40名まで拡大
・CTO、PM、メンバークラスを採用しゼロからのエンジニア組織を立ち上げに成功

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