【採用担当者向け】リクルートダイレクトスカウトの特徴や他媒体との違いを解説

松坂桃李さんを起用したCMでお馴染みの「リクルートダイレクトスカウト」。

このサービスは、株式会社リクルートが提供しており、元々CAREER CARVERとしてスタートしていましたが、2021年のリブランディングを経て、今の形に進化しました。2023年12月の大規模なリニューアル以降、年齢や性別を基にした検索オプションが撤廃されるなど、人事担当者にとっての使い勝手が大きく変化しました。

この記事では、そんなリクルートダイレクトスカウトの最新の動向に触れつつ、採用担当者の視点からサービスの特徴、料金体系、そして効果的な活用法について詳しく解説します。リクルートダイレクトスカウトがどのように進化してきたのか、そして今後、人事担当者がどのようにこれを最大限に活用できるのかについてをどこよりも詳しくご紹介しております。

ぜひ、この情報を参考にしてみてください。

目次

リクルートダイレクトスカウトとは

リクルートダイレクトスカウトは、その名が示す通り、株式会社リクルートが提供するハイクラス専門のスカウトサービスです。このサービスの起源は2014年に遡り、当初はCAREER CARVER(キャリアカーバー)として知られ、専らエージェントのみがアクセス可能でした。しかし、2021年8月には重要な転換点を迎え、CAREER CARVERは企業向けに開放され、同時に「リクルートダイレクトスカウト」として新たなブランドに生まれ変わりました。

このサービスの特徴は、特にハイクラスの人材を対象としたスカウト機能にあり、その点で最も競合するサービスはBIZREACHと言えるでしょう。基本的に中途採用に特化しているものの、顧問ポジションを求める人材も検索可能です。

さらに、2023年12月の大幅なリニューアルにより、多くの機能が変更され、これまでの使い勝手に大きな変化がもたらされました。このリニューアルにより、ユーザーはより洗練された検索や、より適切な候補者へのアプローチが可能となり、ハイクラス人材のスカウトにおいて更に効果的なツールとなったのです。

公式ページはコチラ

そのほかのスカウト採用特化媒体については、下の記事で詳しくご紹介していますのでぜひご覧ください。

費用・料金プラン

リクルートダイレクトスカウトの魅力的な点の一つは、初期設定や導入に関する費用が一切かからないことです。

企業が初めてこのサービスを利用する際は、初回の導入費用は完全に無料なので、特にコストを意識する企業にとって大きな利点となります。また、手数料に関しては、実際に採用に至った場合にのみ、成功報酬として理論年収の15%が発生します。このため、低リスクで採用の成果に直結させることができますす。

スカウト通数と求人掲載数

スカウト通数・求人掲載数においてもリクルートダイレクトスカウトは上限なく企業のニーズにあせて自由に掲載・送信することができます。

また、スカウトメッセージの文字数は4000文字なので、たくさん自社の想いを伝えたい企業様にも非常におすすめです。

※メッセージのやり取りでは上限数が1000字です。 

リクルートダイレクトスカウトのユーザー情報

30代以上のハイレイヤー層が多い

引用元:リクルートダイレクトスカウト公式ページ

リクルートダイレクトスカウトは、そのユーザー層において特に注目されています。2023年8月の時点で、このサービスの登録者の中で年収750万円以上を稼ぐハイクラスのプロフェッショナルが半数を占めているという点が特筆されます。しかし、2023年12月に行われた大規模なサービスリニューアルにより、今後、会員層の変化が予想されます。

この変化の背景には、リクルートが運営する他の求人サービス、例えばリクナビNEXT、タウンワーク、はたらいくなどとの「レジュメ」情報の連携があります。この連携により、これまで以上に幅広い求職者がスカウトの対象になることが期待されています。

また、新規登録者の増加速度も見逃せないポイントです。毎月2万人以上の新しいプロフェッショナルがリクルートダイレクトスカウトに登録しているのです。このような動向は、企業が採用活動を行う上で、多様な人材と出会う機会が増えることを意味しています。

営業などのビジネスサイドを始め幅広い職種での登録がある

リクルートダイレクトスカウトを利用する上で、職種別の登録者の傾向を把握することは重要です。このプラットフォームでは、営業、企画、マーケティング、管理職などのビジネスサイドのプロフェッショナルが目立ちます。これらの職種のプロフェッショナルは、特に多くを占める傾向にあります。

一方、IT分野の専門家、特にエンジニアに関しては、全体的な登録者数がそれほど多くはありません。エンジニアの中でも、Web系よりも業務系やシステム系のエンジニアが多めであることが特徴です。このような分布は、ダイレクトリクルーティングを積極的に行っている企業が、どの職種に焦点を当てるべきかの判断材料となり得ます。

【2024年1月更新】最新リニューアル情報

人事や企業にとって嬉しいリニューアルと、そうではない残念なリニューアルがあります。

まずは、嬉しいリニューアル情報から順にご紹介します。

◯:「経験業種」の項目が消えて職種の表記が詳細になった

リクルートダイレクトスカウトでは、具体的な経験業種を直接選択するオプションは用意されていません。そのかわり、職種カテゴリが細分化されており、例えば営業関連職では、銀行法人営業、証券法人営業、保険法人営業、銀行個人営業などといった具体的な職種を選択できます。このような細かな分類によって、企業はより専門性の高い候補者を見つけやすくなっています。

◯:CSへの求人作成依頼が簡単になった

これまでは求人票の作成にはCSに依頼してから作成までに数週間かかることもありましたが、最新のリニューアルでは管理画面を通じてオンラインで簡単に発注できるようになりました。

◯:14日間の「返信期限」の制限がなくなった

以前は、スカウトを受けた候補者は14日以内に返信しなければスカウトが無効となる「返信期限」が設定されていました。しかし、この制限が撤廃され、スカウトに添付された求人が有効である限り、いつでも返信が可能になりました。

×:現年収と現住所の設定が必須になった

現年収や現住所が採用基準でない場合でも、システム上、これらを検索条件として設定しなければならないという状況です。特に、現住所に関しては最大10箇所までの選択に限定されており、フルリモート勤務のように地理的な制約を設けない場合には、この制限が課題となることがあります。

×:年齢を絞り込むことができなくなった

2023年12月以降、リクルートはユーザーのプライバシー保護と個人データの適切な扱いに重点を置き、年齢での絞り込みを廃止しました。これは、個人の努力では変えられない特性に基づく差別を防ぎ、多様性を尊重するための措置です。特に雇用サービスに関しては、性別、年齢、民族などの特性を理由にした不公正な差別を排除するため、慎重にサービスを提供しています。

例えば、「最終学歴」のような要素も間接的に年齢を示す可能性があり、これによる不公正な差別を防ぐための措置が取られています。

結果として、候補者選定の際に年齢を直接的、間接的に利用することができなくなり、より公平な採用プロセスが実現されています。

×:性別が判断できないようになった

上記のパーソナルデータ指針の変更に伴い、サイト上のユーザープロフィールから性別情報が削除されました。これにより、検索機能でも性別に基づいたフィルタリングが不可能になりました。ただし、候補者が応募を行った後のレジュメでは、性別情報が依然として表示される仕組みになっています。この変更は、性別に基づく偏見を排除し、より平等な雇用機会を提供するための一環として実施されています。

×:A,B,Cでの候補者評価ができなくなった

以前はA、B、Cの評価システムによって候補者を簡単に評価できましたが、最近のアップデートでこの機能が廃止されました。これにより、他のスタッフに対する候補者の評価依頼が少々手間になってしまいました。代わりに、候補者の詳細な評価や意見を共有するためには、コメント機能を活用することが推奨されています。

×:GOLDスカウトが廃止された

以前は書類選考を経てスカウトを送ることができましたが、最新の変更により、面談や面接の確約がなければスカウトを送ることができなくなりました。この変更に伴い、面接確約時に特に有効だった「GOLDスカウト」という機能も廃止されました。これにより、企業は候補者に対してより具体的なコミットメントを提供する必要があるようになりました。

×:海外在住の人材を扱えななくなった

2023年12月のアップデート以降、リクルートダイレクトスカウトでは、海外拠点での勤務を希望する求職者へのサポートや、海外に居住する人材への転職支援サービスは提供されなくなりました。これにより、国内勤務に特化したサービスへと変更がなされ、海外の人材獲得を希望されている企業は利用しづらくなってしまいました。

リクルートダイレクトスカウトのメリット

候補者の転職意欲が可視化されている

検索で絞り込む段階で、候補者の転職意欲が可視化されているので、転職顕在層やもしくは転職潜在層に分けてアプローチ方法を分けることができます。

幅広いレイヤーの人材が登録している

一応登録者の50%以上が年収600万円以上のハイクラス人材ではありますが、検索条件では200万円〜5000万円の中で指定することができるので、ジュニア層からCXOレイヤーまで幅広い人材を探すことができます。

CSV出力ができ、レポートにまとめやすい

各求人に対して、送信されたスカウトの総数、受け取った返信の総数、そして返信率が明確に表示される機能があります。さらに、これらのデータは特定の期間に絞って分析することも可能です。

なので、採用の進捗や歩留まりをレポートに落として確認しやすく、採用活動をより効果的に進めることができます。

新規会員登録数が非常に多い

業界最大級の登録者のリクルートダイレクトスカウトですが、毎月2万人の新規登録者が増えており、常に新しい人材の中から探すことができます。

スカウトメッセージのテンプレートを設定することができる

求人やポジションごとにスカウトテンプレートを分けて登録することができるので、ターゲットに合わせてより返信の見込めるメッセージを送ることができます。

候補者に未読通知が自動で行われる

直接のリマインド機能は設けられていませんが、未読のメッセージが存在する場合、その求職者に自動で未読通知メールが送られます。この通知は1日に2回行われ、正午頃には前日の18:00から当日の12:00までに受信された未読メッセージが、夕方18:00頃には当日の12:00から18:00までに受信された未読メッセージが対象となります。

リクルートダイレクトスカウトのデメリット

業種の選択ができないため検索が少し面倒

一般的な法人営業職の選択が求められる際にも、具体的にはIT法人営業、製造業法人営業、医療機器法人営業、金融業法人営業、保険法人営業など、多岐にわたる専門分野の職種を個別に選択する必要があります。

登録者のレジュメが薄い場合がある

BIZREACHとは違い、このプラットフォームではユーザー登録に審査がないため、多くの登録者のプロフィールが比較的簡潔になっています。また、プロフィール作成の際、簡単な選択肢による自動作成機能を使用するユーザーが多いのも、その一因です。

スカウト後の面談を省くことができない

以前は書類選考のみのプロセスも許容されていましたが、現行のシステムでは、候補者との面談や採用に関する面接が必要となっています。

まとめ

サービスは頻繁なリニューアルを経ており、会員数も増加傾向にあり、将来性が期待されます。ただし、年齢や性別などの特定条件での絞り込みができないなど、法的な基準に則った運営方針により、理想的な候補者を見つけるのに時間が必要な場合があります。

リクルート社がこれまで蓄積してきた広範な候補者データベースの集積が進むため、このデータベースの規模や品質は将来的に他のサービスプロバイダーを大きく上回る可能性があります。

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この記事を書いた人

井上愛海のアバター 井上愛海 株式会社ミギナナメウエ 執行役員

2022年9月東京大学大学院在籍中に株式会社ミギナナメウエの執行役員に就任。
即戦力RPO事業の事業責任者を担い、これまでに80社以上の採用支援に携わる。
【以下実績】
・シリーズBのスタートアップ企業の20名のエンジニア組織を40名まで拡大
・CTO、PM、メンバークラスを採用しゼロからのエンジニア組織を立ち上げに成功

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